交通事故コラム｜交通事故　後遺障害等級申請・異議申立・自賠責被害者請求　お任せください！

交通事故に遭ってケガを負い、レントゲン検査、CT検査、MRI検査等の画像検査を実施した際に、放射線科医が診断を行う場合には画像診断報告書又は読影報告書という名称の文書が主治医に回されます。
MRIが無い病院で他院にMRI検査を紹介した場合にはほとんどのケースでこの文書が付いてきます。

MRI画像が読める主治医であればその文書は参考資料程度にしかならないですが、整形外科医で、MRIが読めない医師は少なくなく、報告書に記載されている内容を基に患者に検査結果を伝えることが多いようです。

後遺障害の審査には画像がとても重要になってきます。
医師が画像についてしっかりとした所見を書いてくれなければ認定される等級も認定されなくなってしまいます。

後遺障害申請のために画像を借りる際にこの読影報告書の写しももらえたらもらった方がいいでしょう。

交通事故に遭い、ケガを負ってしまった場合、通院先は整形外科ならどこでもいいというわけではありません。
病院によって交通事故治療の考え方が全く異なります。

先日、ご相談をお受けした案件ですが、赤信号停車中に追突され、首と腰をけがしました。
相手方は居眠りか携帯電話の操作による脇見をしていたとみられ、ノ―ブレーキで突っ込んできたそうです。

車両の損害は100万円を超える、相当大きな衝撃が加わった事がわかる事故でした。
事故から3ヶ月経った現在でも頸部痛と腰部痛、上肢にしびれが残存している状態です。
6カ月経っても症状が残っているようであれば後遺障害が認定される余地は十分に有ります。

しかし、保険会社から3ヶ月で治療の打ち切りを打診され、まだ症状が残っているから治療を続けたいと訴えたところ
「主治医に確認したらもう治っていると回答があったので治療費はお支払いできません」
と言われたとのことでした。

通院していた病院に問い合わせると、「事故での治療はもうできない」と答えが返ってきました。
経過診断書に治癒と書いて保険会社に送ったとも言われたそうです。

病院は被害者である患者さんの事を思って治療をするところだけではありません。
保険会社に良い顔をする病院があります。
この病院は後者でした。
他覚的所見がない状況で、主治医が治癒したと診断書を書いてしまえば、後遺障害が認定されないと言う事だけでなく、それ以降の治療費や休業損害などを保険会社に対して請求することが難しくなってしまいます。

交通事故での病院選びは、何よりもまず、患者と向き合ってくれる病院へ通院することが大事になるでしょう。
通院してなるべく早い段階で、それとなくこのケガでの治療はどれくらい要するかを確認してみると良いと思います。

医師によっては「交通事故は3ヶ月しか診ない。保険会社から治療を中止と言われたらそれまで」などと回答する病院であれば早々に転院することをおススメします。